蓄電池の設置費用はいくら必要？節約して太陽光発電を導入しよう

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蓄電池を設置すると太陽光で発電した電気を夜間でも利用できますが、設置費用が気になるという人も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、蓄電池の設置費用について、相場や節約方法、蓄電池の設置後に必要な費用などについて解説します。蓄電池は、1度導入するとメンテナンスをしていれば15年程度は利用可能です。ぜひ参考にして、蓄電池の導入を検討してください。

蓄電池の設置費用の相場

画像出典元：経済産業省「定置用蓄電システムの普及拡大策の検討に向けた調査」

経済産業省の公式サイトによると、蓄電池の設置費用は、2022年度で1kWhあたり2.2万円かかっており、容量が増える程高額になる傾向です。4人家族の一般家庭が1日に消費する電力は10kWh程度といわれているため、実際にかかる設置費用の平均は22.5万円（=2.2万円×10kWh）程度となるでしょう。

2019年度の設置費用は1kWhあたり4.7万円かかっており、蓄電池の普及にともなって設置費用が下がっていることがわかります。これから設置する場合は、さらに安くなっている可能性も高いです。

しかし、上記のグラフが示しているとおり、設置費用の振れ幅は大きく、平均からプラスマイナス5万円の差があります。相場を知らずに設置すると、かかる費用が最安の2倍以上になるケースもありえます。

蓄電池を含む太陽光発電設備の相場

蓄電池を含め、太陽光発電の設備をゼロから導入する場合、それぞれにかかる費用の相場を把握しておくことも重要です。

そこで、蓄電池の設置費用以外の次の4つについて、相場を紹介していきます。

• 蓄電池本体の費用相場
• 太陽光発電システムの費用相場
• ソーラーパネル本体の費用相場
• ソーラーパネルの設置費用相場

関連記事：太陽光発電でかかる初期費用はいくら？内訳の詳細と節約のコツ

蓄電池本体の費用相場

経済産業省の公式サイトによると、蓄電池本体の費用相場は、2022年度で1kWhあたり11.7万円です。

2019年度と比べると2万円以上値下がりしており、これから導入するならばさらに安くなっている可能性は高いです。

画像出典元：経済産業省「定置用蓄電システムの普及拡大策の検討に向けた調査」

11.7万円は1kWhあたりの費用のため、実際の購入金額の相場は、各家庭に必要な蓄電池の容量を考慮して計算をしてください。

家庭用蓄電池の容量5kWを購入する場合は58.5万円（=11.7万円×5kW）、容量7kWを購入する場合は81.9万円（=11.7万円×7kW）が相場です。

導入設備にもよりますが、ソーラーパネル本体や蓄電池の設置費用を含めると、総額で200万円程度は必要となるでしょう。

関連記事：太陽光発電の蓄電池の価格は？相場や選び方のコツ、メリットデメリットも解説

太陽光発電システムの費用相場

家庭用の太陽光発電は、ソーラーパネルの枚数および容量や製品によって費用は異なります。2023年に新築に設置された太陽光発電の平均初期費用は、28.8万円/kWでした。

高額といわれている太陽光発電設備ですが、2012年は43.1万円/kWだったのが2023年には28.8万円/kWまでに下がってきています。そのため以前と比べると初期費用のハードも低くなり導入しやすくなったといえるでしょう。

“参考：調達価格等策定委員会「令和6年度以降の調達価格等に関する意見」”

関連記事：【2024年最新】太陽光発電の設置費用はいくら？設備ごとの価格相場やお得な設置方法を紹介

ソーラーパネル本体の費用相場

2024年時点で、ソーラーパネル本体の費用相場は次のようになっています。

• ソーラーパネル1枚あたり：20～40万円
• 発電量1kWあたり：20～30万円

費用のばらつきは、本体の性能や取り扱い業者の販売価格によって生まれます。性能は同じメーカーでも発電量が2倍以上異なるケースがあるため、価格を比較する場合はパネル1枚あたりではなく、1kWあたりで試算するとよいでしょう。

費用の相場は、2012年度から2022年度までで、1kWあたり20万円程度下がっています。これは、生産量の増加と生産技術の向上が主な理由です。

減少幅は縮小傾向で、今後は本体の材料である半導体の世界的な高騰や円安の影響で価格が上がる可能性もあります。最新の相場をチェックしていないと、思いもよらない価格になっているかもしれません。

関連記事：【2024年】太陽光発電パネルおすすめ企業ランキング13選！選び方のコツも解説

ソーラーパネルの設置費用相場

ソーラーパネルの設置費用は、新築の場合で1kWあたり7.6万円です。実際に電気を使えるようにするためには、次の設備も必要になります。

発電量を増やした場合も、パワーコンディショナーやモニターは1台あれば十分です。高性能で発電量の多いソーラーパネルを設置するなら、架台やケーブルの必要数は抑えられます。

“参考：調達価格等策定委員会「令和6年度以降の調達価格等に関する意見」”

関連記事：ソーラーパネルの価格相場は？主要メーカー別価格一覧と費用対効果についても解説！

蓄電池の設置費用を節約する方法

設置費用が高額では、蓄電池の導入を躊躇してしまいます。将来的に電気代の節約ができても、初期費用の負担は重くのしかかります。

そこで、蓄電池の設置費用の節約方法として、次の4つの方法を解説します。

• 最適な蓄電池の容量を検討
• 複数の業者で見積もり
• 蓄電池向けの補助金を申請
• 蓄電池のリース・レンタルを利用

10万円単位で費用を抑えられる可能性があるため、ぜひ検討してみてください。

最適な蓄電池の容量を検討

蓄電池の設置費用の相場で紹介したように、容量を抑えることで節約につながります。大容量の蓄電池を導入すると、本体の価格も跳ね上がります。

どれだけの容量が必要になるかは、1日の発電量や停電時の使用電力で検討します。停電時でも冷蔵庫や照明、スマートフォンの充電、テレビの視聴など、日常生活に支障を出したくない場合は、手持ちの家電のW数と使用時間から、必要な容量の計算をしてみましょう。

真夏や真冬でも快適に停電時を乗り越えられるよう、エアコンの使用も想定しておくと、いざというときに安心です。

関連記事：蓄電池のおすすめメーカーとその商品10選を解説｜選び方のコツや注意点も紹介

複数の業者で見積もり

同じ設備の設置を業者に依頼しても、依頼先によって設置費用は異なります。中には相場より高く請求してくるところもあるため、複数の業者による見積もりが必要です。

見積もりはどこも基本的に無料のため、気軽に依頼しましょう。本命以外から営業をかけられても、はっきりと断れば問題ありません。

関連記事：太陽光発電設置業者の選び方を徹底解説！悪質業者を見分ける7つのコツ

おすすめ一括見積もりサイト

個別に見積もり依頼をするのが手間な人は、太陽光発電一括見積もりサイトの利用がおすすめです。

利用は無料で、設置する場所の住所や屋根の形状などを入力するだけで、業者をリストアップして見積もり依頼が可能です。サービスによっては本命以外への断りまで代行してくれます。

蓄電池に対応できるおすすめ一括見積もりサイトは、次の3社です。

正式に依頼する業者を厳選する際は、設置費用の安さだけでなく、提案内容や実績・評判、些細なことでも相談に乗ってくれるかなど、総合的に判断してください。各サービスで登録業者が厳選されていても、自身に最適かどうかは担当と話してみないと判断が難しいです。

他の一括見積もりサイトについても知りたい人は、次の記事で紹介しているので参考にしてください。

関連記事：太陽光発電一括見積もりサイトおすすめ6選を比較｜アンケートで業者の評判や人気サイトを徹底調査！

関連記事：ソーラーパートナーズの口コミ・評判は？特徴やデメリットを解説

関連記事：タイナビの口コミ・評判は？特徴やメリット・デメリットを解説

蓄電池向けの補助金を申請

蓄電池の普及を促すため、国や自治体が設置する個人や事業者向けに、さまざまな補助金制度を展開しています。自身が想定している設備でも、申請をすると10万円以上の補助金を受け取れるかもしれません。

どの制度も条件が細かく決められ、補助金額の上限があります。また、予算の都合で早期終了や、年度の切り替わりで制度そのものがなくなることもあります。いくつか具体例を紹介しますが、実際に申請する際は最新の情報をチェックして、期限までに余裕をもって手続きをしましょう。

関連記事：【2024年最新】蓄電池の補助金情報まとめ｜補助金の種類と条件を解説

国土交通省「こどもエコすまい支援事業」

こどもエコすまい支援事業は、国土交通省が主導している制度で、子育て世帯や若者夫婦世帯を対象に、省エネ性能の高い新築の取得や省エネ改修などを支援しています。2023年度では、新築向けに上限100万円、リフォームで5～60万円の補助金でした。

2024年度からは、新築で80～100万円、リフォームで上限60万円になっています。対象となる世帯は次のように定義されています。

• 子育て世帯：子供の年齢が18歳未満
• 若者夫婦世帯：夫と妻のいずれかが39歳以下

上記の対象に含まれない世帯でも、リフォームならば補助金の上限は30万円です。蓄電池の設置以外に、節水型トイレや高効率給湯器、宅配ボックスも補助金の範囲に含まれます。

交付の期間は2024年3月下旬からとなっており、工事の着手後に申請の予約も可能です。予算が確保されるので、「こどもエコすまい支援事業」の公式サイトで、最新情報を確認して手続きを進めてください。

経済産業省「DER補助金」

経済産業省のDER補助金では、カーボンニュートラルの達成を目指し、次の条件を満たして蓄電池を設置すると、1kWあたり3.2万円を上限に補助してくれます。

• 経済産業省が管轄するsiiという団体に登録済みのシステムを設置
• 設備や設置の合計費用が1kWあたり14.1万円以下
• 設置の依頼先がDER補助金の対象事業者
• 実証事業へ協力など

2023年度の申請は7月18日に開始して、12月22日で終了しています。2024年度も公募をする可能性があるので、一般社団法人環境共創イニシアチブの公式サイトから、最新情報を確認してください。2023年度と同様であれば、2024年の4月後半ごろから公募が開始されます。

経済産業省「DR補助金」

DR補助金は、電力の需要逼迫を解消するため、蓄電池の設置を促す制度です。2023年12月22日に終了した公募では、次の条件を満たすと1kWhあたりの上限3.7～5.2万円（上限1台あたり60万円）が補助されました。

• siiに登録済みのシステムを設置
• 設備や設置の合計費用が1kWあたり15.5万円以下
• 対象の事業者から購入
• 蓄電池を設置後は6年間事業へ協力など

2024年度以降も同様の制度があるとは限りませんが、似たものは一般社団法人環境共創イニシアチブの公式サイトで情報公開されるでしょう。

自治体独自の補助金

自治体が独自に運営している蓄電池向けの補助金には、次のものがありました。

国が主導の場合と同様で、予算には限りがあるため早期終了もありえます。市区町村や都道府県の公式サイトで、どのような独自の補助金があるのか確認しましょう。年度が切り替わったばかりの4月や5月であれば、新年度の運用が始まったばかりで応募できる可能性が高まります。

蓄電池に関する補助金については、次の記事でも解説をしています。

関連記事：【2024年最新】蓄電池の補助金情報まとめ｜国・自治体別に補助金額や条件を解説

蓄電池のリース・レンタルを利用

蓄電池を設置するためのまとまったお金がない人や、ローンを組みたくない人は、リースやレンタルという選択肢もあります。設置費用は、毎月のリースやレンタル料に含まれ、初期費用の節約が可能です。

月額の負担は数千円で、利用期間は10～15年程度となっています。途中解約は基本的にできず、選択できる蓄電池のメーカーや容量は限られているというデメリットはあります。しかし、100万円以上かかる可能性がある初期費用を節約できるので、選択肢に入れておきましょう。

関連記事：太陽光発電の屋根貸しをする方法は！デメリットまでわかりやすく解説

蓄電池の設置後に必要な費用

蓄電池を活用し続けるならば、次の費用の確保も必要です。

• 蓄電池本体への保険料
• 運用中のメンテナンス費用
• 将来の廃棄費用

なぜこれらの費用がかかるのか、どの程度必要なのかを解説していきます。

蓄電池本体への保険料

蓄電池本体は精密機械で、破損や内部の故障がおこりえます。経年劣化などであればメーカー補償を適用できますが、自然災害などによる破損には、別途保険に加入して備える必要があります。ソーラーパネルへの保険も含めると、保険料が10万円を超えるケースはありえます。

自腹で保険料を負担したくない人は、購入する蓄電池のメーカーを厳選しましょう。メーカー補償の範囲が広く、自然災害にまで対応しているところもあります。また、加入済みの火災保険や動産保険で、蓄電池が対象になっている場合もあります。契約書をよく確認してから、別途保険をかけてください。

運用中のメンテナンス費用

蓄電池は1度設置すると、基本的に24時間稼働しています。寿命を迎えるまで正常に運用するには、定期的なメンテナンスが必要です。無料で一定期間のメンテナンスがついていても、部品交換では数十万円かかるかもしれません。

また、メンテナンス期間の延長でも費用が発生します。どこまで期間を延ばすかは自由ですが、できるだけ長い方が安心して運用できるでしょう。屋外に蓄電池を設置予定の人は、屋内より環境の影響を受けやすいため、よく検討してください。

将来の廃棄費用

蓄電池の耐用年数は20～30年程度で、どれだけメンテナンスをしていても、いつかは廃棄する必要があります。ゴミの分類は産業廃棄物で、粗大ゴミとして捨てられません。廃棄には、2023年時点で10万円以上かかるケースがあります。

故障する前であれば、業者が蓄電池の買い取りもおこなっています。複数の業者で見積もりをとり、最高値のところに引き取ってもらうのも1つの手です。

ソーラーパネルの廃棄費用については、次の記事で解説しているので参考にしてください。

関連記事：【2024年最新】太陽光パネルを廃棄してくれる業者6選！会社の選び方や費用の目安を解説

蓄電池の設置で気になる疑問？

最後に、蓄電池の設置でよくある次の疑問について解説します。

• 太陽光発電で蓄電池は必要？
• どのメーカーの蓄電池がおすすめ？
• 設置場所はどこにする？
• 蓄電池は後付けできる？

高額な初期費用がかかりやすく運用は長期にわたるため、不安は事前に解消しましょう。

太陽光発電で蓄電池は必要？

蓄電池を設置するメリット・デメリットは次のようになっています。

初期費用の負担は、運用による電気代の節約や売電で回収でき、長期的に利益が上回れば寿命がきた際の買い替え費用の捻出もできます。設置場所は、本体の小型化が進んでいるのと、最低限の容量を選択することで、確保しやすいでしょう。

蓄電池の向けの融資もあるので、太陽光発電を導入するならば蓄電池の設置をおすすめします。

関連記事：太陽光発電の売電収入とは？仕組みやシミュレーション方法、稼ぎ方も徹底解説

どのメーカーの蓄電池がおすすめ？

蓄電池のおすすめメーカーは次の5社です

設立から半世紀以上経っているところがいつくもあります。実際に選ぶ際は、サイズや補助金の対象、保証内容、耐用年数なども比較してください。

関連記事：太陽光発電の蓄電池の価格は？相場や選び方のコツ、メリットデメリットも解説

設置場所はどこにする？

蓄電池の設置場所は、屋内と屋外でそれぞれ次のようなところが選択肢に入ります。

どこに設置する場合でも、次のことに注意してください。

• 熱暴走を避けるため直射日光が当たらない場所を選ぶ
• 錆びを防ぐため高温多湿な場所を避ける
• 海が近くの家は塩害への対策をおこなう
• 寒冷地や積雪地だと屋外設置で動作しない可能性がある
• 蓄電池の重量に耐えられる設置場所を選ぶ

正常な動作を前提に、屋内や屋外で動線の邪魔にならない場所を検討してください。

蓄電池は後付けできる？

蓄電池の後付けは可能です。ソーラーパネルとの相性で設置できないメーカーがあるかもしれないため、施工会社と相談しながら決めると、失敗するリスクは減らせます。

後付けにおすすめのタイミングは次の3つです。

• パワーコンディショナーの保証が切れたタイミング
• FIT制度の契約終了時
• 新規の補助金が利用可能になったタイミング

蓄電池を、パワーコンディショナーの役割も果たせるハイブリッド型にすると、別途パワーコンディショナーを買い替える必要がなくなります。FIT制度は再契約で売電価格が大幅に下がる可能性が高いため、蓄電池で自家消費した方がお得になるでしょう。

補助金は、最寄りの自治体で蓄電池向けのものが始まっていれば、利用しましょう。適用条件は細かく決められているため、業者と相談しながら蓄電池の厳選も進めてください。

関連記事：太陽光発電に蓄電池を後付けしたい！ベストタイミングと補助金制度について

まとめ

蓄電池の設置費用は、2022年度で相場は1kWあたり2.2万円です。蓄電池本体の価格や太陽光発電の同時導入を考慮すると、初期費用の総額は200万円程度を覚悟しておきましょう。

蓄電池の設置費用を節約する方法は複数あり、最適な容量の検討や複数社への見積り、補助金の活用など、できることはすべて実行したほうがよいです。

また、蓄電池は太陽光発電の運用開始後であっても後付け可能です。災害への備えにもなるため、設置費用を含めた各種費用を用意して、最適なタイミングでの導入をおすすめします。